※本セミナーは終了いたしました。多数のご参加ありがとうございました。

無料オンラインセミナー「AWSエバンジェリストが本音で切り込む！
DX推進を加速させるプラットフォーム創り」8/27開催決定

～DX推進を実現するにはプラットフォームが最重要～

株式会社アイエスエフネット
2021年8月4日

ITインフラソリューションを中心に、クラウド環境や、ネットワークシステムの構築・保守・運用におけるサービスを提供する、株式会社アイエスエフネット（本社：東京都港区、代表取締役：渡邉幸義、社員数：2,351名）は、2021年8月27日（金）、無料オンラインセミナー「AWSエバンジェリストが本音で切り込む！DX推進を加速させるプラットフォーム創り」にて、アイエスエフネット社員が登壇します。

◆オンラインセミナー「AWSエバンジェリストが本音で切り込む！DX推進を加速させるプラットフォーム創り」の概要

近年、DXというキーワードが企業戦略において最重要視されていることは誰もがご存知かと思います。しかし、実際にDXを実現する際には何をどのように手をつければ良いか分からないという声も多く聞きます。
本セミナーでは、DX推進に繋げるために、企業のプラットフォームをクラウド化やレガシー刷新という視点でどのように構築するべきなのか、サービスやインテグレーション提供している企業から事例を踏まえてお伝えいたします。

◆こんな方へおすすめです

• DX推進に興味がある方
• マイグレーションやレガシー刷新などプラットフォーム強化を課題とされている方
• クラウドVDIなどにてセキュアに働き方（リモート）強化をお考えの方
• クライアントに新たなプラットフォーム提案を必要とされている方

◆オンラインセミナー「AWSエバンジェリストが本音で切り込む！DX推進を加速させるプラットフォーム創り」内容詳細

◆当日の講演内容

１．今からでも遅くない。DX実現の必須ポイント解説
・株式会社システムズ　板倉 利幸 氏
最近ではクラウドやデジタル技術を活用した新しいビジネスモデル創出の動きが活発化する一方、既存ITの足かせでデジタル化に踏み切れない企業も多いのが現状です。今回のセミナーはDXレポート、レポート２の概略をふまえ従来の管理中心のIT（守りのIT）から、経営デジタル化やビジネス拡大のためのIT（攻めのIT）にシフト、つまりDX推進に必要な手順（現状可視化・診断分析・ロードマップ作成、既存ITの再活用、新規サービス導入）について解説します。

２．加速するリモートPC市場 「Windows 365」とは？
・株式会社アイエスエフネット　星野 綾子
マイクロソフトがクラウド サービス「Windows 365」の提供を開始すると発表しました。
「Windows 365」とは何か、現在提供中の「Azure Virtual Desktop」とは何が違うのかなど、気になる点をまとめてお伝えします。

３．DXを推進する理想的なプラットフォームとは？ （パネルセッション）
・元AWSエバンジェリスト　渥美俊英 氏
元AWSエバンジェリスト渥美俊英をゲストに迎え、DXを推進する際の必要技術やサービス内容など様々な視点から、登壇企業も交えながらトークセッションを行います。

※セッション内容・時間については、状況により変更となる可能性がございます。
※詳しい内容・全文については、スカイアーチ社ウェブサイトをご覧ください。
（詳細はこちら（外部サイト）：https://hubs.ly/H0SL53X0）

◆アイエスエフネット登壇者について

星野 綾子（ホシノ アヤコ）

株式会社アイエスエフネット　技術本部　クラウドソリューション部　グループリーダー
1990年代からインターネット ビジネス、IT インフラに関与し オンプレミスのエンジニアとして活動していたが、徐々にクラウドに移行。 2019年からは、アイエスエフネットにて Microsoft Cloud をメインに活動中。

◆本プレスリリースに関する、お問い合わせ窓口

株式会社アイエスエフネット
プロモーション事務局
MAIL：promotion@isfnet.com
WEB：https://www.isfnet-services.com/contact
（アイエスエフネット ソリューションお問い合わせ窓口）

◆株式会社アイエスエフネット概要

代表：渡邉 幸義
住所：東京都港区赤坂7-1-16 オーク赤坂ビル 3階
設立：2000年1月12日

アイエスエフネットは、約2,000名のクラウド、サーバー、ネットワークセキュリティなどのITインフラエンジニアが在籍し、お客さまの導入する情報通信システムに対するニーズに合わせ、幅広いソリューションを展開するITインフラ企業です。日本全国18カ所の拠点に加え、中国、韓国、インドにも拠点を展開（2021年5月1日時点)。「人財育成会社」を企業ブランドとし、ITインフラエンジニアの育成に力を入れています。
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